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| 営業コンサルタント 新規開拓営業 提案営業 営業力強化 営業改革のアイエスジーコンサルティング株式会社 |
| 新着情報 |
2023.4.9.
社長のための営業改革コラム第８回を更新しました。
題名は、「会社強みは、強みとして認識しないと、銭には変わらない」です。
左側のメニューの下から３番目、社長のための営業改革コラムをご参照ください。
2022.5
「あなたの会社へ訪問セミナー」を企画・内容刷新致しました。
営業改革コンサルティングをご検討の方にお勧めです。是非、代表者西本の人となりと他社には無い、どんな営業マンでも受注が取れる独自のノウハウをご体験くださ
い。詳しくは、左側メニューの「あなたの会社へ訪問セミナー」をご覧ください。
－ 中略 －
2009．11．
11月9日「１シート提案営業」に続く二冊目の本がダイヤモンド社から発売
書名は「営業トーク不要！最強の提案シート」
副題－どんな営業マンでも面白いほど受注が取れる
アマゾンへのリンクはこちらから
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高校生でもできる提案営業、新規開拓営業の仕組みを作り、それを
全営業マンに実行して頂き、徹底的な実行管理を行うことで、
クライアントの会社全体の売上を上げる、それが当社の営業改革
コンサルティングの特徴です。
経営・営業コンサルタント歴３５年、ダイヤモンド社から著書２冊、
セミナー実績多数の代表者西本が、直接、コンサルティングを実施
致します。
様々な業種・業態、規模、営業の特性に応じて、完全個別対応し、
あなたの会社の営業改革を実現させ、売上を上げます。
あなたの会社の営業部に出来るだけ早期に売上成果を上げて頂き、
営業改革の成功体験を蓄積しながら、強い営業部へと変身させます。
こんなお悩みをお持ちであれば、左側メニューの営業改革ステップ、
コンサルティングご検討の方へ、をご覧ください。お役に立ちます。
「我社の営業マンは、「御用聞き営業」しかできない」
「出来る営業マンとそうでない営業マンの能力差が大き過ぎる」
「営業部が、「個人商店」の集まりになっている」
「我社の営業部には、効果的な営業ツールが少ない」
→だから営業が強くならない、新規開拓できない、売上が上がらない
これらは全て、当社の営業改革コンサルティングで、解決できます。 |
| 西本雅也の著書、著作 |
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「どんな営業マンでも受注が取れる！1シート提案営業」
（ダイヤモンド社）
>>西本雅也プロフィールはこちら |
| オープンセミナー |
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みずほ総合研究所様、りそな総合研究所様、日本経営合理化協会様、
大阪府工業協会様、㈱ジェイック様などの大手セミナー機関様、
また、自社企画・開催（満足頂けない場合は、完全返金保証付き）で、
オープンセミナーを開催しています。 |
| 合理化協会で社長のための「経営コラム」を連載 |
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２００６年の第１号から、２０１５年の第８９号まで、約１０年間、
日本経営合理化協会のホームページ上に、社長向けの経営コラムを
連載していました。
題名は、『西本雅也の”社長が行う営業改革”「営業の中身は会社が
決めなさい！」』です。 |
| 社長のための無料営業改革相談 |
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自社の営業部、営業内容等々に問題意識をお持ちの経営者の方々を
対象に、無料でご相談をお受けしています。
代表者西本が、直接、お答えしています。
ご相談内容を詳しく書いて頂ければ、その分、具体的にお答えでき
ます。何でも構いませんので、お気軽に、ご相談ください。
尚、ご相談後にこちらから電話するとか、営業活動を仕掛ける等々は、
いっさい、致しませんので、ご安心ください。
ご相談に対して、メールでご返信するのみです。 |
| 社長のための営業改革コラム |
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合理化協会て１０年間連載した社長向けのコラムを、全面的に加筆
修正し、社長のための営業改革コラムとして、２０２２年５月より、
月１回の更新を基本として、概ね随時更新で連載。社長の視点、
会社の視点から、売上成果が出る営業改革のやり方をご紹介してい
ます。 |
| ○２０２３年６月４日(日) １７時００分時点の主なマーケット指標 |
日経２２５ － 31,524.22円（+376.21円）
ＮＹダウ － 33,762.76ドル（+701.19ﾄﾞル）
米ドル/円 － 139.88円(0.00円）
ユーロ/円 － 149.82円（0.00円)
ＷＴＩ原油先物－ 71.87ドル（+1.77ﾄﾞﾙ）
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| ■２０２３年６月４日(日)のちょっと気になるトピックス |
－ 新車販売 インド世界３位 日系企業 シェア拡大狙う －
インドは世界の新車販売台数で、２０２２年に日本を抜いて３位になったとみ
られる。
経済成長により、購買力のある中間層が増えているためだ。
最大手のスズキの子会社をはじめ、日系メーカーにとっては、シェアの拡大が期
待できる市場になっている。
インド経済は高成長を続けている。
政府が５月３１日に発表した２２年度のGDPは、実質成長率が７．２％だった。
２１年度の９．１％に比べると、勢いは落ちたが、３％台に低下した中国よりも
高い水準となっている。
経済成長と世界最多に近づく人口が、新種の販売増を支えている。
マルチ・スズキによると、各社の２２年合計は約４２７万台となり、約４２０万台
の日本を抜いた。
中国、米国に次ぐ３位に浮上したとみられる。
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| ■２０２３年６月３日(土)のちょっと気になるトピックス |
－ 出生率最低１．２６ 昨年、７年連続減 －
厚生労働省は２日、２０２２年の日本の人口動態統計を発表した。
１人の女性が生涯に産む子供の推計人数を示す「合計特殊出生率」は７年
連続で低下し、１．２６で過去最低となった。
新型コロナウィルスの感染拡大期に婚姻数が減少したことが影響したとみられ
る。
政府は児童手当の拡充など若者世代への経済支援を強化し、出生率反転
につなげたい考えだ。
出生率は昨年の確定から０．０５ﾎﾟｲﾝﾄ低下し、過去最低だった０５年を下回
った。
先進７カ国(G７)の出生率は上昇傾向にある。
２１年で比較すると、フランス１．８４や米国１．６６、ドイツ１．５８を大きく下回っ
ており、対策の遅れが浮き彫りとなっている。
都道府県別の出生率は、東京都の１．０４が最低で、宮城県１．０９、北海道
１．１２と続いた。
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